●超拡散《日中の持久戦は日本の勝利》

これが「勝利」なのだとしたら、あまりにもしょうもない「勝利」だと思います。

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●超拡散《日中の持久戦は日本の勝利》


■相変わらず中国漁業監視船が、尖閣海域をチョロチョロしてくれてるお蔭で、売国政治家や日経新聞は、中国への新規投資を呼びかけることができず、中国へ行っていた年間300万人の日本人観光客の約50%が、タイ、マレーシアなどの東南アジアにシフトしております。また、年末年始の海外旅行もほとんど欧米にシフトしたことが報道されており、喜ばしいかぎりです。

日本の売国メディアは、中国人観光客が激減して大変だなどと騒ぎ立てていますが、実際には日本から中国へ行っていた観光客の方が多く減っているのです。

また、中国人観光客を見込んで在日華僑が買収した箱根などのホテルの損害を一切報道しませんが、今回の官制反日暴動は、歴史から学ぶことのできない経済人には良い薬になったことでしょう。

ローソンの社長は、尖閣の国有化を『東洋経済』で「迷惑」と発言しているが、「迷惑」発言を繰り返すと不買運動が巻き起こることまで想定できてないようです。

連日、売国メディアは、中国でトヨタなどの販売が半数近く激減したと報じているが、これはトリックで一般中国人にはわからない「工業製品の中間材」を、中国は止めることなど出来ないのです。

実際、トヨタは営業利益を上方修正しており、中国でのマイナスなど関係なくなっているのです。

中国進出日本企業が減収なことくらい子供でも想定できることで、実際、日本企業本社の連結決算が大事なのであり、中国の経済指標が軒並み減速傾向になっているほど、日本企業は落ち込んでいないことが、トヨタの数字に現れており笑えます。

石原都知事のお蔭で、中国の本質が数年前倒しで馬鹿な日本人にも理解できたことは、日本の国益になったのです。

反日日本人は、中国がこれから数年内に空母機動艦隊を3セット配置することに関して、どのような意見を持っているか聞かせてもらいたいものです。

言論人の中には、日本政府は国際的な情報戦になにも対処していないと、批判しているものがおりますが、それぞれの立場で出来ることをやれば、かなり状況は変わります。

第1目標だったホワイトハウス記者団に、『南京の実相』と竹島尖閣の核心を衝く一次資料を寄贈できたので、少し安堵してますが、世論を左右しているのは、いつの世も報道に携わっている記者たちであり、これからも淡々と世界中の報道陣にピンポイントで核心資料を送り続けますので、中国は人類の恥であり文明の敵と徐々に浸透することになります。

すでにカナダや米国では、自国の脅威になる国は中国とのアンケート調査結果がでており、この国際世論の流れにのることで、日本の国益を確保できるのです。

今、喫緊に必要な予算措置は、海洋面積に比して諸外国の半数の巡視船しか保持してない現実を直視して、せめて今後10年を目途に巡視船を諸外国の80%くらいまで増やす予算が必要です。

戦後の軍事アレルギーは、日本罪悪史観が影響を与えておりますが、それを普通の国にするには歴史認識を糺すことが必要です。昨日、出版社から連絡があり『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』の販売数に明らかな変化が起き始めてきたそうです。

それは、北海道と九州地域の書店で購入者が増えてきたとのことです。

第7版の8割方が、すでに売れたようですので、確実に確信をもって覚醒されていらっしゃる方が増えており嬉しいことです。

下記に紹介する同志のご報告も九州の美容室でのことですので、ご参考になれば幸いです。

以下転載〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓

その後の話などをお知らせしたいと思います。

まずは美容室のご主人と奥様が一気に読み、その後お店に置いてくださいました。(もちろん、現在も置いてくださっています)

その美容室はご主人が男性客、奥様が女性客を担当しているのですが、特に若い男性に評判がよく、待ち時間や髪を切っている間にもずっと読んでいる方が多いとのこと! やはり、あの本に書かれている事実に驚愕し、「全然知らなかった。中国や韓国の言い分は完全にデタラメだとわかった」との声が多いと連絡がありました。 このように徐々に広がっていくことで「真実」という最大の武器を身に着けてくれる人が日本全国に増えることを願ってやみません。

また私の妹が先日誕生日を迎えたので、『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』をプレゼントしました!

彼女は典型的お花畑で韓国旅行も平気!という大馬鹿者でしたが、8月の韓国大統領の天皇陛下謝罪要求発言に怒り爆発、自分で色々と調べ始め、私が主張していたことが事実だったとようやく理解できたそうです(笑)

彼女も中韓に関する本を読みたいと思っていたらしいのですが、どれを選んでいいのか迷っていたところに私が誕生日プレゼントとして進呈した『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』に「抜群のタイミング、地図とか資料とか色々あって分かりやすい!」というメールが来ました。おまけに、最近「愛国心が芽生えてきた」とまで言い出しました。あのお花畑からそんなことを聞けるとは夢にも思っていなかったので、嬉しさもひとしおです。

やはり、大和撫子が目覚め動くことが日本を守ることに繋がるのだと強く思います。

『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』の効果が絶大だったと改めて感じています。やはり一次資料の威力は凄いものがありますね。

これからはプレゼントの季節なので(クリスマスなど)『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』は最適ではないでしょうか。(以下略)

〓〓〓〓〓〓〓〓〓〓転載終了


●【必見】チャンネル桜の討論番組の動画でも『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』が紹介されています。


http://youtube.com/watch?v=5c3qZOyOi_Y&client=mv-google&warned=1&stream_http=1&gl=JP&hl=ja

※ ジャーナリスト水間政憲;ネットだけ転載フリー《http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/
(条件;上記全文掲載)

「中国への観光客も減って、中国に経済的にかかわらなくても日本は大丈夫!日本の勝利!」と言う風に読めますが…水間氏の脳内お花畑ぶり(笑)には苦笑せざるを得ません。

あと

反日日本人は、中国がこれから数年内に空母機動艦隊を3セット配置することに関して、どのような意見を持っているか聞かせてもらいたいものです。

と言いながら

>今、喫緊に必要な予算措置は、海洋面積に比して諸外国の半数の巡視船しか保持してない現実を直視して、せめて今後10年を目途に巡視船を諸外国の80%くらいまで増やす予算が必要です。

軍事的視点で考えるのであれば、空母機動部隊3セットに対抗するのなら当然ながらこちらも空母が必要!という話になると思うのですが、なぜ巡視船の増加?(そもそも数年以内に中国が空母機動部隊3セットと言うのは、時間的にも予算的にも極めて難しいと思われますし、日本近海で空母を使うというのは空母にとって敵から『近すぎる』と思われます)
水間氏は軍事については全然知識がないのでこういう頓珍漢な話が出てくるのでしょうねぇ・・・



本題からは離れますが、数年前に水間氏を筆頭にぎゃあぎゃあ言っていた、国籍法改正の話ですが。久々にあるサイトを見て、「ああ、こんなことで騒いでいたんだなぁ・・・」としみじみと思いました。

私が見せていただいたのは以下のサイト。

誰かの妄想・はてな版 国籍法改正に関する馬鹿げた妄想
http://d.hatena.ne.jp/scopedog/20081209/1228835600
ここでは当時の国籍法改正に対する、根拠もない否定論をこっぱみじんにしています。

この中でも反対派が唱えていた、当時もっとも悲観的かつ現実性の無い妄想がこちら。私も昔何度が目にしました。(反対していた方がご丁寧に誘導してくださったので)


■今さらジタバタしても無駄です■

ここまでは、既定路線↓

2008年 国籍法改正施行。施行と同時に毎日数10万人単位で認知

父親と名乗るホームレス・多重債務者が区役所に押しかける。意思主義のため取締り断念

中国人満載のフェリーでぞ続々来日。乗員全員が「19歳11か月」という(自称)。新日本人となる

2009年 解散総選挙。この時点で「新日本人」は戸籍上20歳なので、まだ立候補はできないが新日本人の投票率高く、親中派の候補が大勝。

2013年 総選挙。新日本人25歳。ほぼすべての選挙区で新日本人(元中国人)の候補者が立つ

この時点で、新日本人6000万人。日本の有権者の約40%が新日本人

従前からの日本人の投票率が低いため及び小選挙区は1票でも上回れば全取りなので、新日本人圧勝。衆議院の2/3は新日本人となる。首班指名で、首相以下、全閣僚が元中国人となる


ところで、法務省によれば改正国籍法で国籍を取得された方は以下の通りです。

改正国籍法に伴う国籍取得届の状況(平成21年1月1日施行)
http://www.moj.go.jp/MINJI/MINJI41/minji174.html

21年に改正されてから24年の6月30日までに改正国籍法によって国籍を取得された方は3600人ほどだそうです。
「毎月10万人単位の認知」と言う話はいつになったらおこるんでしょうねぇ。どうも日本が乗っ取られるまでにはこのペースでは何千年かかかりそうですが(笑)


一番の問題は、上記のような簡単な事実も検証しないで保守ごっこにうつつを抜かしている人が色々といることと、検証もしない自称「ジャーナリスト」が適当な本を書き散らしているという事実ですね。